① 旅行業法
１＝イ
２＝ア 運送業者（バス会社）が自らの運送事業を行い、他の基本的旅行業務にかか
わっておらず、旅行業を行っているとはいえない。よって、登録は不要。
３＝イ 更新登録を続けている旅行業者であれば、最初の登録の日の５年後の同月同
日が更新登録による新たな登録日になる。よって、更新登録いよる登録の有効
期間の満了日も同じことが言える。
ア－本肢の場合、第１種旅行業者と受託契約を締結することにより、当該第1種
旅行業者を代理して企画旅行契約を締結することができる。よって、誤り。
ウ－第３種旅行業者の場合、その主たる営業所の所在地を管轄する都道府県
知事に対して登録申請を行う。よって、誤り。
エ－旅行業者代理業者は更新登録をすることを要しない。
４＝イ 旅行業の業務の範囲に関係なく、総合旅行業務取扱管理者を選任している営
業所においては、本邦外の手配旅行契約を締結することができる。よって、誤り。
５＝ウ 旅行業者代理業者はその所属旅行業者を２つ以上にすることはできない。こ
の場合、登録の拒否に該当する。
６＝エ
ア－本肢の場合、登録行政庁への届出では不要。標識（登録票）の書き換えが
必要。
イ－本肢の場合、変更登録申請が必要。
ウ－本肢の場合、新規登録申請が必要。
７＝エ
ア－営業保証金には、国債証券、地方債証券等の有価証券を充てることがで
きる。
イ－営業保証金の額は前事業年度の取引の額に応じて決定され、営業所の設
置は営業保証金の額に変更を生じない。よって、本肢は営業保証金の追
加供託を要しない。
ウ－第３種旅行業の前事業年度にかかる取引の額が２億円未満の場合の営業
保証金の額は３００万円。よって、誤り。
８＝エ
ア－営業所に選任する旅行業務取扱管理者について、その実務の経験年数は選
任の条件に定められていない。よって、誤り。
イ－旅行業務取扱管理者として選任した者のすべてが欠けるに至ったときは、新
たに旅行業務取扱管理者を選任するまでの間は、旅行者と旅行業務に関す
る契約を締結してはならない。よって、誤り。
ウ－同じ建物内であっても、別の営業所として登録がなされている場合は、旅行
業務取扱管理者としての職務を兼務することはできない。
９＝イ
10＝ウ
ア－旅行業務の取扱料金は登録行政庁への届出は不要。
イ－旅行業務の取扱料金は、その営業所において旅行者に見やすいように掲示
しなければならない。備え置くという方法は定められていない。
エ－旅行業者代理業者は、その所属旅行業者が定めた旅行業務の取扱料金と
同一のものを用いなければならない。
11＝ウ 本肢の場合、軽微な変更であり、登録行政庁の認可を受けることを要しない。
ア－標準旅行業約款と同一の約款に変更する場合、認可を受けたものとみなさ
れ、認可を受けることを要しない。
イ－旅行業者代理業者はその所属旅行業者が定めた旅行業約款を用いる。
よって、旅行業者代理業者は旅行業約款を定めることができない。誤り。
エ－本肢のものは旅行業約款に明示しなければならない。
12＝ア
イ－本肢の場合、対価と引き換えに旅行に関するサービスの提供を受ける権利を
表示した書面を交付する場合においても、取引条件の説明をしなければなら
ない。
ウ－本肢の場合、取引条件のための書面を交付したものとみなすことができる
が、旅行者の承諾を得たことにはならない。
エ－企画旅行契約においては、旅行業務の取扱料金は存在しない。よって、誤り。
13＝エ 本肢の場合、旅行者からの依頼の有無に関係なく、企画旅行を実施する旅行
業者との連絡方法を記載しなければならない。
14＝エ
ア－旅行業者代理業者の外務員に対しては、当該旅行業者代理業者が外務員
証を発行する。
イ－外務員が外務員としての業務を行うときは、旅行者からの請求の有無に関係
なく、外務員証を提示しなければならない。
ウ－営業所以外の場所で旅行業務を行うのが外務員であり、営業所内において
は外務員証の提示は不要。
15＝イ 本肢は、取引条件の説明、取引条件の説明のための書面、旅行契約締結後
に交付する書面に該当するが、広告の表示事項には該当しない。
16＝エ
17＝ア
イ－旅行業者は旅行業登録票を標識とする。旅行業者代理業者は旅行業者代理
業登録票を標識とする。よって、旅行業者代理業者が所属旅行業者と同一の
標識を用いることはできない。
ウ－旅行業者等は、主たる営業所、その他の営業所にかかわらず、標識を用い
なければならない。
エ－法人の場合、代表者の氏名は標識に記載することを要しない。
18＝イ
ｂ－本肢の場合、本邦内または本邦外にかかわらず、必要な集合時刻、集合場
所その他の事項に関する指示を行わなければならない。
ｃ－その原因が旅行業者の関与の有無に関係なく、旅行業者は代替サービスの
手配、その他の措置を講じなければならない。
19＝エ
ア－企画旅行に旅程管理業務を行う者が複数同行する場合、そのうちの１人以
上が主任の者としての資格を有していればよい。
イ－旅行業法に違反して罰金刑に処せられた者は、刑の執行が終わって５年が
経過しなければ旅程管理業務を行う主任の者となることができない。
ウ－本肢の実務の経験とは、旅程管理研修の課程を修了した日の前後１年以内
に１回以上、または、旅程管理研修の課程を終了した日から３年以内に２回以
上の経験となっている。
20＝エ 第３種旅行業者においても、第１種旅行業者または第２種旅行業者の受託旅
行業者となることができる。
21＝イ 本肢の所属旅行業者は、旅行業者代理業者が旅行者に与えた損害を賠償す
る責を免れることができる。
22＝イ
ａ－旅行業協会への加入は旅行業者等の任意であり、業務改善命令には該当し
ない。
ｂ－本肢の催告を登録行政庁は行うが、業務改善命令として行うものではない。
23＝ウ
ア－本肢の場合、「旅行業者等が登録を受けてから１年以内に事業を開始しなて
いないと認めるときは……」が正しく、「６カ月以内に事業を開始しなていない
と認めるときは…」は、誤り。
イ－本肢の場合、「旅行業者等が引き続き１年以上事業を行っていないと認める
ときは……」が正しく、「６カ月以上事業を行っていないと認めるときは…」は、
誤り。
エ－本肢の場合、登録の取り消しに該当し、「１年以内の期間を定めて業務の全
部または一部の停止を命じ」は、誤り。
24＝エ
ア－旅行業協会の苦情の解決業務は、旅行者からの苦情、旅行サービスを提供
する者からの苦情、いずれも応ずる。
イ－本肢の場合、社員以外の旅行業者への周知は定められていない。
ウ－旅行業協会の研修業務は、旅行業者等において旅行業務に従事する者を対
象にする。旅行サービスを提供する業務に従事する者は対象にならない。
25＝エ
ア－旅行業協会の弁済業務は、保証社員と旅行業務に関する取引をした旅行者
を対象にする。旅行サービスを提供する者は弁済業務の対象にならない。
よって、誤り。
イ－本肢の「その終了の日の翌日から６０日以内に、」は誤り。「その終了の日の
翌日から１００日以内に、」が正しい。
ウ－旅行業協会に加入しようとする旅行業者は弁済業務保証金分担金を納付
する。営業保証金の納付は、誤り。
② 約款
１．
１＝ア 本肢中に「旅行者からの依頼により」とあり、本肢は受託旅行契約の定義で
ある。よって、募集型企画旅行契約の定義に合致しない。
２＝ウ 電話による予約がなされた場合、旅行契約の締結順は、電話予約の受付順に
よる。
３＝ウ 本肢は契約締結の拒否に該当し、旅行契約締結の拒否をすることができる。
４＝ア 旅行者の交替は、旅行者の親族に限らず、旅行業者の承諾を得ることを条件
に誰であっても構わない。
５＝エ
ア－本肢の場合（通信契約の場合）、伝票への署名なくして、取消料の支払いを
受けることができる。
イ－変更補償金の支払いを必要とする変更、または、その他の重要な変更に至ら
ない軽微な変更である場合であって、旅行者が旅行契約を解除するときは取
消料の支払いを要する。
ウ－本肢の場合、旅行者は取消料を支払うことなく旅行契約を解除することがで
きる。
６＝ウ 本肢の場合、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって１３日目に当たる日
より前に、旅行者に通知しなければならない。よって、「２３日目にあたる日より
前に」は、誤り。
７＝ウ 旅行代金の減額に伴う払い戻しは、契約書面に記載された旅行終了日の翌日
から起算して３０日以内に払い戻しを行う。よって、誤り。
８＝ウ 契約責任者が団体構成者に対して負う債務または義務について、旅行業者は
何ら責任を負うものではない。
９＝エ 本肢の場合、変更後の旅行サービスの内容が当初の旅行サービスと同様のも
のとなるよう努める。よって、誤り。
10＝エ 本肢の措置が旅行業者の責に帰すべきものでないときは、当該措置に要する
費用は旅行者の負担となる。
11＝ウ 本肢の場合、旅行者１名につき１５万円を限度として賠償する。
12＝ア
イ－受注方企画旅行契約の部においては、契約締結の拒否として、①旅行者が
他の旅行者に迷惑をおよぼし、または団体行動の円滑な実施を妨げる恐れが
あるとき。②旅行業者の業務上の都合があるとき。③通信契約において旅行
者の有するクレジットカードが、無効である等により、 カード会員規約による
決済ができないとき。の３つがある。よって、誤り。
ウ－旅行業者は企画書面において企画料金を明示することがある。必ず、企画
料金を明示することということではない。
エ－企画書面の交付時点では旅行契約の成立には至っておらず、契約書面に代
えることはできない。企画書面とは別に、旅行契約の成立後契約書面を交付し
なければならない。
13＝ウ
ア－本肢の場合、企画料金の請求はできない。
イ－旅行者は旅行業者に対して、受注方企画旅行における旅行サービスの内容
の変更を求めることができる。旅行業者は可能な限りこれに応じなければなら
ない。
エ－旅行業者が手配し、旅程を管理する義務を負う旅行サービスの範囲は契約
書面に記載するところによる。
14＝エ 本肢の場合、次のいずれかの金額の大きいものを支払う。
①入院日数に対して支払う入院見見舞金
②通院日数に入院日数を加えた日数を通院日数とみなして支払う通院見舞金
15＝エ
ア－死亡補償金と入院見舞金を支払うときは、その合計額を支払う。後遺障害補
償金と入院見舞金を支払うときも、その合計額を支払う。よって、誤り。
イ－本肢は補償金等を支払わない場合に掲げられているものであり、補償金等
は支払われない。
ウ－本肢は企画旅行参加中とは認められず、補償金等は支払われない。
16＝イ 本肢中の「国土交通大臣が定める率」は誤り。「旅行業者が定める率」が正
しい。
17＝エ 本肢の場合、旅行業者は次のものを旅行者に対して請求することができる。
①すでに旅行者が提供を受けた旅行サービスにかかる費用
②未だ提供を受けていない旅行サービスにかかる取消料、違約料、その他の
名目の費用
③旅行業者所定の取消手続料金
④旅行業者が得るはずであった旅行業務取扱料金
よって、取消手数料を請求することができる。
18＝ア 旅行業者は手配の全部または一部を、他の者に代行させることができる。
19＝イ (１)旅行者の自己の都合による旅行契約の解除の場合、問17の解説のものを
旅行業者は収受できる。
収受済み金額 旅行サービス提供期間へ支払う費用 ４０万円
旅行業務取扱料金 ２万円
－）提供済み旅行サービスの対価 －） １０万円
－）未提供旅行サービスにかかる取消料等 －） １０万円
－）取消手続料金 －） １万円
－）旅行業務取扱料金 －） ２万円
―――――――――――――――――――――――――――――――
差 引 １９万円
(２)旅行業者の責に帰すべき事由による旅行契約解除の場合、すでに旅行者が
提供を受けた旅行サービスにかかる費用を差し引いて残りを払い戻す。
収受済み金額 旅行サービス提供期間へ支払う費用 ４０万円
旅行業務取扱料金 ２万円
－）提供済み旅行サービスの対価 －） １０万円
―――――――――――――――――――――――――――――――
差 引 ３２万円
20＝ア 旅行業者が作成した旅行の計画にかかる運送・宿泊期間等について、実際に
手配が可能であることを保証するものではない。したがって、本肢の相談料金の
返還は誤り。
２＝ウ バス会社が契約責任者に乗車券を交付したときを契約の成立時期とする。
３＝ウ
ア－３辺の長さの和が２ｍ以下で、かつ、重量が３０kgまで船室へ持ち込むことが
できる。このうち、無料となるのは２０kgまでであり、誤り。
イ－例えば、本肢の運転手が１等船室に乗船しようとするときは、１等旅客運賃と
２等旅客運賃の差額を申し受ける。よって、誤り。
エ－本肢の場合、当該乗船券の券面記載の乗船日に発航する他の船便の輸送
力に余裕がある場合に限り、当該乗船券による２等船室への乗船変更の取
り扱いに応じる。よって、誤り。
４＝ア 旅客運賃および料金、その適用に当たっての条件等は、航空会社が別に定め
る運賃料金表による。よって、本肢中の「行政庁」は、誤り。
５＝イ 盲導犬であってハーネスを付け、盲導犬使用者証を所持した所有者本人が
伴っているものであるときは、盲導犬は無料手回品の扱いを受ける。
６＝ア 本肢の場合、ホテル（館）は未だ提供を受けていない宿泊サービス等の料金に
ついては収受しない。よって、誤り。
③ 国内旅行実務
１．
１＝ウ 旅行業者が申込金を受理したとき、募集型企画旅行契約が成立する。
２＝イ 旅行開始日の前日（６月３０日）から起算してさかのぼって３日目に当たる日
（６月２８日）より前に（６月２７日までに）旅行者に通知しなければならない。
３＝エ 利用人員により旅行代金が異なる旨を契約書面に明示したものにあって、利
用人員が変更になったときは、旅行代金の額を変更することができる。および、
Ｄさんの任意による旅行契約の解除であり、取消料の請求ができる。以上より、
エが正しい。
４＝イ
ア－運送・宿泊機関等のサービスの提供の中止による変更であり、変更補償金
の支払い対象にならない。
ウ－上位の等級への変更であり、変更補償金の支払いは不要。
エ－運送・宿泊機関等のサービスの提供の中止による変更であり、変更補償金
の支払い対象にならない。
２＝エ
ア－本肢の「所定の運賃および料金の１０％以上の額の支払いを求め」は誤り。
「所定の運賃および料金の２０％以上の支払いを求め」が正しい。
イ－乗務員の宿泊費、駐車料、有料道路料等の運送に関連する費用は契約責任
者の負担となる。
ウ－貸切バスの違約料は、配車日の１４日前からかかりはじめる。よって、配車
日の２０日前の運送契約解除については違約料はかからない。
３＝エ 大人２名のうち１名は運転手であり、当該運転手の２等旅客運賃は自動車航
送運賃に含まれている。よって、大人の旅客運賃は１名分のみの支払いとなる。
４歳の小児は大人旅客に同伴され無賃になる。よって、小児旅客運賃も１名分
のみの支払いになる。
４＝ア 搭乗予約便の記載のない航空券は、発行日の翌日から起算して９０日間有効。
５＝ウ 子供料金は小学生以下に適用し、大人に準じて以下のようになる。
①大人に準じる食事と寝具を提供したとき＝大人料金の７０％
20,000円×0.7＝１４，０００円
②子供用食事と寝具を提供したとき＝大人料金の５０％
20,000円×0.5＝１０，０００円
③寝具のみを提供したとき＝大人料金の３０％
20,000円×0.3＝ ６，０００円
６．
１＝ア 本肢の場合、１０月１日午前１０時から発売される。
２＝ウ
ア－本肢中の「３２０円」は誤り。「３００円」が正しい。
イ－本肢中の「乗車駅出発時刻の１時間前までに」は誤り。「乗車駅出発時刻の２
時間前までに」が正しい。
エ－学生団体には無賃の適用はない。よって、誤り。
３＝エ
ア－大宮駅での乗り継ぎは乗継割引が適用されない。本肢は「北陸」のみに割引
が適用される。
イ－「しらさぎ」に割引が適用される。
ウ－「スーパー北斗」に割引が適用される。
４＝エ １人当たりの割引運賃は、１人当たりの普通運賃合計額を元にして求める。
第１期と第２期にまたがる行程の場合は、第２期の割引率（１５％）を適用する。
団体構成人員１０１名～１５０名にかかる無賃の適用人員は３名。
以上より、エが正しい。
７．
１＝ケ．石北本線 旭川～網走区間（北海道）
２＝ク．吾妻線 渋川～大前区間（群馬県）
３＝カ．東海道本線（静岡県）
４＝エ．北陸本線（石川県）
５＝イ．山陰本線（鳥取県）
８．
１＝ク ねぶた祭り（青森県）、七夕祭り（宮城県仙台）、花笠祭り（山形市）、共に８月
２＝オ
３＝キ
４＝サ
９．
１＝ウ．洞爺湖 羊蹄山の姿が洞爺湖に逆さ富士として映る。（北海道）
２＝ア．瑞巌寺 瑞巌寺は伊達家の菩提寺であり、松島海岸に所在する。（宮城県）
イ－岩手県平泉 ウ－栃木県日光
３＝イ．天城峠 いずれも伊豆半島に所在。（静岡県）
ア－岡山県と鳥取県の県境に所在。 ウ－長野県 エ－長野県
４＝ア．龍安寺 いずれも京都市内（京都府）
イ－和歌山県 ウ－岡山県 エ－岐阜県
５＝ウ．風連鍾乳洞 大分県から熊本県へのルート
ア－兵庫県 イ－高知県 エ－沖縄県
１０．
１＝ウ．鳴子温泉
２＝エ．鹿児島県
３＝イ．三年坂
４＝ア．柳川（福岡県）
１１．
１＝ア．網走国定公園 選択肢はいずれも北海道
２＝ウ．寒霞渓（香川県） ア－愛媛県石鎚山麓 イ－徳島県 エ－大分県
３＝イ．西表（いりおもて）島 選択肢はいずれも沖縄県
４＝イ．竹生島
ア－琵琶湖中南部に浮かぶ。琵琶湖最大の島。
ウ－広島県瀬戸内海の島
エ－青森県ウミネコで有名。
１２．
１＝イ．新穂高（岐阜県）
中部山岳国立公園＝新潟県、長野県、富山県、岐阜県にまたがる。
奥飛騨温泉郷＝岐阜県
ア－滋賀県と三重県の県境 ウ－新潟県 エ－静岡県
２＝ウ．足立美術館（島根県）
ア－本間美術館＝山形県
イ－碌山（ろくざん）美術館＝長野県安曇野
エ－大原美術館＝岡山県倉敷市
３＝イ．中尊寺金色堂（岩手県平泉） 平泉は藤原氏三代によって栄えた土地。
ア－山形市郊外。通称、山寺 松尾芭蕉が「閑けさや岩にしみ入る蝉の声」と詠ん
だ土地。
ウ－岩手県平泉
エ－宮城県仙台市
４＝ウ．栗林公園（香川県高松市）
ア－岡山県岡山市 イ－茨城県水戸市 エ－石川県金沢市
